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■この本の概要
経済のニュースが理解できるようになるための「知っておくべき経済用語」について解説しており、そしてそれらの知識をいかに繋げていくのかという経済的な思考力について解説した本です。

■この本から学んだこと

自社株買い
会社が自分の会社の株を買うこと。

自社株買いの目的①
会社が自社株を買うことで市場に出回る株数を減らし、株の価値を高め、自社株の消却により株価を上げたり、配当を上げたりと株主への利益還元するため。自社株買いでも株式市場を通さないで他の会社から自社株を買う場合は、市場を通してないので株価は変化しない。

自社株買いの目的②
合併、買収のため。会社が自社株を買い、金庫株にし、その株と買収したい会社の株を交換することで買収を進める。→市場から攻めの経営と評価され、株価は上がる場合が多い。

自社株買いの目的③
自社株買いにより市場に出回る株数を減らすことで株価を上げることで他社から買収されにくくするため。

TOB
株式の公開買い付け。A社がB社の株を欲しいときに、A社が「B社の株をX円で買います」と具体的な価格を提示して不特定多数のB社の株主から株を買い取ること。→TOBの発表により現状の株価はX円近くまで上昇する可能性があり、B社は買収されてたくない場合はX円より高い金額で自社株買いで阻止しようとする。TOBは発表後、X円近くまで上がるからX円より安い価格で買えば確実に儲かる!と考えていてもTOBは目標の株数が集まらなかったら「やっぱりやめた」と中止することもできるので確実に儲かるとは言えない。 TOBのメリットは事前に買い付け価格を決めてるので必要なお金をあらかじめ計算することができる。デメリットは買い付けることを事前に公開するので同じように買収したい会社が他にいた場合、戦いとなる可能性もある。

特定株
大株主トップ10の保有比率。特定株の数値が大きいほど第三者の敵対的買収はされにくくなる。

LBO
レバレッジ・バイアウトの略。自己資金が少ない小さな会社でも銀行などからお金を借りて大きな会社を買収すること。

MBO
マネジメント・バイアウトの略。会社の経営陣がTOBによって大量に自社株買いをして「上昇廃止」に持ち込み、買収を防衛する方法。

上昇廃止の条件
特定株が75%を超え、その状況が1年続いた場合。特定株が90%を超えた場合。

米国のニュースと日本の株価の関係
米国の失業率が下がる。(5%以上)→景気が良い。→給料が増える。→物を買う。→日本からの輸出が増える。→日本の企業が利益が増える。→日本の景気が上がる。→日本の株価が上がる。
米国の失業率が下がる。(5%以下)→人手不足→賃金を上げて人手確保→物価が上がる。→中央銀行が市場に出回るお金を減らすため金利をあげる。→利子を多く払うようになる。→利益が逼迫し、景気が悪くなる。→株価が下がる。

金利と株価の関係
短期的
金利が上がる。→会社の経営にマイナス→株価が下がる。
長期的
金利が上がる。→好景気で売上アップ→株価が上がる。

■この本を読んだ感想
今までアメリカの景気と日本の株価の関係についてあまり理解できていなかったのですがこの本を読んでざっくりと理解出来ました。アメリカ大統領がトランプ氏に代わることによって今後どうなるのか自分なりに考えをまとめていきたいと思います。